上場物流企業39社について41歳時の年収に調整してランキングしてみた。

2021年7月31日2024年5月19日

「給料より仕事のやりがいの方が大事」

とはいっても、転職で給料がポンとアップすれば嬉しいものです。

そこで、平均年収の公開義務がある上場企業について、物流会社の年収ランキングを作ってみました。

 

同じ年齢で年収を比較するのは難しい

有価証券報告書には、従業員の平均年齢と平均年収が記載されています。

ここで問題になるのは、平均年齢が各社異なるため単純な比較ができないことです。

35歳の給与と45歳の給与を比べても意味がないですね。

 

【2021年最新版】物流会社トップ63社をランキング！｜7つの財務指標で徹底比較

でランキングした63社のうち、平均給与が公開されていた39社のデータは次の通りです。

平均給与順に並べてあります。

（単位：千円）

順位	会社名	有価証券報告書データ
		従業員数	平均年齢	勤続年数	平均給与
1	ヤマトホールディングス	389	40.7	14.6	9,156
2	日立物流	1,328	42.6	19.8	7,951
3	三井倉庫ホールディングス	157	42.3	14.1	7,902
4	三菱倉庫	996	39.7	15.7	7,870
5	近鉄エクスプレス	1,269	37.6	11.8	7,615
6	伊勢湾海運	750	41.7	17.5	7,549
7	住友倉庫	819	36.7	13.0	7,521
8	安田倉庫	430	40.3	13.3	7,331
9	SGホールディングス	220	37.6	9.4	7,048
10	澁澤倉庫	501	43.5	18.2	6,982
11	センコーグループホールディングス	128	45.9	14.8	6,922
12	セイノーホールディングス	92	44.3	19.4	6,878
13	日本トランスシティ	684	38.4	14.6	6,802
14	宇徳	400	42.0	16.8	6,734
15	名港海運	847	41.2	17.3	6,575
16	日新	1,636	39.5	13.3	6,502
17	丸全昭和運輸	1,152	41.2	16.4	6,498
18	SBSホールディングス	246	44.7	8.1	6,344
19	山九	12,453	40.1	14.0	6,052
20	ケイヒン	303	41.4	17.6	5,848
21	上組	3,779	39.2	15.3	5,793
22	ニッコンホールディングス	31	41.0	16.2	5,761
23	アルプス物流	906	40.4	14.3	5,728
24	日本通運	34,766	43.7	16.0	5,672
25	内外トランスライン	212	42.0	11.0	5,566
26	東陽倉庫	305	38.5	14.2	5,465
27	キユーソー流通システム	700	37.1	12.6	5,462
28	C&Fロジホールディングス	168	40.6	4.1	5,400
29	横浜冷凍	1,283	36.1	11.7	5,392
30	ゼロ	487	44.6	12.6	5,354
31	キムラユニティー	1,633	43.3	18.1	5,179
32	鴻池運輸	9,512	41.9	11.8	5,153
33	中央倉庫	254	40.2	13.9	5,026
34	福山通運	10,111	44.3	15.2	4,982
35	日本ロジテム	837	42.5	14.3	4,939
36	ハマキョウレックス	813	43.1	10.0	4,617
37	トランコム	756	34.8	6.6	4,589
38	丸和運輸機関	1,464	38.6	8.7	4,573
39	名鉄運輸	2,832	45.0	12.3	4,422

 

平均年齢を見ると、センコーグループホールディングスの45.9歳が最高齢、トランコムの34.8歳が最年少となっています。

さすがに10歳も離れていると、そのまま比べるのは無理がありますね。

これを同じ年齢条件にして比べたいわけです。

 

41歳時の年収に合理的に調整する

計算方法

そこで、すべて41歳時の給与に調整してみます。

なぜ41歳なのか？

それは39社の平均年齢の平均が41歳だからです。

30歳とか50歳に調整するよりも、調整する年齢幅は小さい方が誤差が小さくなりますよね。

調整幅は平均値に調整する時に最も小さくなるのです。

 

さて、41歳時の給与に調整するためには、1年でいくら増えるか、つまり昇給率を決めないといけません。

これについては、経団連企業会員について調査した「2016 年 1～6 月実施分 昇給・ベースアップ実施状況調査結果」から2%／年と仮定します。

 

また平均給与の中には賞与も含まれていますので、賞与も決めないといけません。

これについては、民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所が東証第1 部上場企業205 社を対象に調査した「東証第 1 部上場企業の 2020 年年末賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査」から年間4.8か月と仮定します。

 

もう一つ、平均給与の中には残業代も含まれています。

これは東洋経済新報社が全上場企業を対象に調査した「会社四季報2018年春号は雇用・採用状況を調査」から月間18時間57分を使います。

月22日勤務とすると一日当たりの残業時間は、

18×57／60÷22＝0.78時間

です。

一日7.5時間勤務とすると、残業時間の比率は

0.78÷7.5＝0.1

つまり、基準労働時間の10%です。

 

それではセンコーグループホールディングスを例に取り、41歳時の給与に調整してみましょう。

45.9歳で6,922千円です。

これは年収ですので、まずは月間基本給与を求めます。

月間基本給与をa円とすると、次の方程式が成り立ちます。

1.1a×12＋4.8a＝6,922,000

これを解くと、

a＝384,556

つまり、月間基本給は384,556円です。

 

次に、4.9年前の月間基本給を求めます。

45.9歳と41歳の差が4.9年だからです。

4.9年前の月間基本給をb円とすると、次の方程式が成り立ちます。

b×1.02^4.9＝384,556

これを解くと、

b＝348,994

つまり、41歳時の月間基本給は348,994円です。

 

従って、41歳時の年収は、

348,994×1.1×12＋348,994×12＝6,281,896円

となります。

約64万円調整されました。

 

計算結果

この計算を39社すべてについて行い、41歳時の年収順に並べると次のようになります。

（単位：千円）

順位	会社名	推定データ
		月間基本給	41歳月間基本給	41歳推定年収
1	ヤマトホールディングス	509	512	9,211
2	住友倉庫	418	455	8,189
3	近鉄エクスプレス	423	453	8,145
4	三菱倉庫	437	449	8,075
5	日立物流	442	428	7,703
6	三井倉庫ホールディングス	439	428	7,701
7	SGホールディングス	392	419	7,539
8	伊勢湾海運	419	414	7,445
9	安田倉庫	407	413	7,433
10	日本トランスシティ	378	398	7,161
11	日新	361	372	6,698
12	澁澤倉庫	388	369	6,645
13	宇徳	374	367	6,602
14	名港海運	365	364	6,549
15	丸全昭和運輸	361	360	6,472
16	セイノーホールディングス	382	358	6,443
17	センコーグループホールディングス	385	349	6,282
18	山九	336	342	6,161
19	上組	322	334	6,003
20	横浜冷凍	300	330	5,941
21	キユーソー流通システム	303	328	5,901
22	SBSホールディングス	352	328	5,896
23	ケイヒン	325	322	5,802
24	アルプス物流	318	322	5,796
25	ニッコンホールディングス	320	320	5,761
26	東陽倉庫	304	319	5,742
27	内外トランスライン	309	303	5,457
28	C&Fロジホールディングス	300	302	5,443
29	日本通運	315	299	5,377
30	トランコム	255	288	5,188
31	中央倉庫	279	284	5,106
32	鴻池運輸	286	281	5,062
33	ゼロ	297	277	4,986
34	キムラユニティー	288	275	4,948
35	丸和運輸機関	254	266	4,796
36	日本ロジテム	274	266	4,794
37	福山通運	277	259	4,667
38	ハマキョウレックス	257	246	4,429
39	名鉄運輸	246	227	4,085

 

最初の生データの表と比べてみて下さい。

だいぶ順位が入れ替わっていますね。

 

持株会社を除外すべきか？を「t検定」する

持株会社の年収は有意に高いかもしれない

でもよく見ると、ヤマトは従業員が389人しかいません。

本当は傘下のヤマト運輸だけでも18万人いるはずなのに。

これは、持株会社の従業員数が389人ということです。

つまり、選りすぐりのエリート達だけの給与の平均が記載されているわけです。

他の持株会社も同様です。

これでは平等な比較になりません。

持株会社8社を除くと、住友倉庫が一番高給になります。

 

でも、少し待って下さい。

本当に持株会社とそれ以外とで、平均値に差があると言えるのでしょうか？

持株会社8社とそれ以外の31社の平均年収は、次のようになります。

 

持株会社：6,651千円

それ以外：6,044千円

 

t検定をしたら有意差なし

これらに有意な差があるかどうかは、ただ眺めていても分かりません。

そこで統計的に検定をしてみましょう。

この場合は標本数が少ないので、Welchのt検定になります。

Welchのt検定で新型ハンディターミナルの導入効果を測定する方法

 

t値は次式で計算します。

x₁：グループ1の平均

x₂：グループ2の平均

s₁：グループ1の不偏標準偏差

s₂：グループ2の不偏標準偏差

n₁：グループ1のサンプルサイズ

n₂：グループ2のサンプルサイズ

 

持株会社8社をグループ１、それ以外の31社をグループ２とするとt値は1.25と計算できます。

 

次に自由度は次式で求められます。

今回のケースに当てはめると自由度は10になります。

 

t分布表で自由度10の有意水準5%に対応するp値を検索すると、下記のように2.2281です。

t値1.25はp値2.2281より小さいので有意差なし、つまり

「持株会社とそれ以外で年収に差があるとはいえない」

ということになります。

 

従って、ヤマトホールディングスが一番の高給ということになりました。

でもこれはヤマトホールディングスの平均年収が9,211千円ということでは、勿論ありません。

18万人以上もいる社員すべての平均年収は、これよりずっと低くなるでしょう。

 

また、この平均年収の計算方法は各社同じではありません。

例えば、通常は役職者のデータは除外して平均年収を計算していますが、部長以上を除外するのか、課長も除外するのかは会社によってマチマチです。

どのように除外しているのかを公開する義務もありません。

ですので、このデータはあくまでも参考程度にとどめて、数学の学習ネタとしてお使い下さい。